築年数の経った賃貸物件に住むメリットは？築浅の定義と耐用年数も解説

賃貸物件を選ぶときは、予算・間取り・立地のほかにも築年数を重視する方も多いですが、どういったメリットがあるのでしょうか。
築年数が浅いほど家賃は高く設定されるケースが多いですが、物件選びのポイントを押さえれば築古物件でも快適に暮らせます。
こちらの記事では、築古と築浅それぞれのメリットと耐用年数についても解説します。

築古の賃貸物件に住むメリット

そもそも築年数とは、物件の工事完了日を基準に経過した年数を表した数字であり、物件のおおよその経年劣化を予測できます。
宅地建物取引業法によって明確な年数が定められているわけではないものの、一般的には30年以上の物件を築古物件と呼ぶのが主流です。
ここでは、築年数の古い賃貸物件に住むメリットについて解説します。

家賃が安い

一般的な相場では、築古物件は新築・築浅物件よりも1〜2割ほど安く貸し出されています。
賃貸物件の家賃は、需要と供給のバランスによって貸主が設定するものです。
人気物件であれば家賃を高くしても借主をみつけられますが、築年数の経っている物件は設備や構造が古いので家賃を下げて借主を募集します。
ポータルサイトなどで安い家賃設定で検索すると、築年数の古い物件ばかりがヒットするのには、需要の少なさが関係しています。
「家にいる時間が少ないから多少物件が古くても大丈夫」「限られた時間しかすまないから物件の状態は気にしない」など安さを最優先できる理由がある方におすすめです。

選択肢が多くて探しやすい

築年数は新しいものよりも古いもののほうが数が多いので、たくさんの候補物件から選べます。
「リモートワークがあるから間取りを増やしたい」「駅までの距離は近いほうが良い」「ペットと暮らしたい」などこだわり条件がある方は、築年数の条件を省いて検索し直すと、理想的な物件に出会えるかもしれません。
とくに住みたいエリアがすでに決まっているのであれば、条件面を見直すことで物件の幅が広がり、こだわりを優先しやすいです。

コストパフォーマンスの良いリノベーション物件に住める

経年劣化が進んだ物件は、適切なタイミングでリフォーム・改修工事をしますが、空室率を減らすためにリノベーションするケースも多いです。
リノベーションされた物件は、築年数が古くても最新設備が搭載されていたり外装や内装のデザインがスタイリッシュだったりして住環境も高まります。
見た目は新築同然でも貸し出し価格は、新築よりも安く設定されているなどの魅力があります。
近年は古い物件の資産価値を高める目的で、デザインや住み心地にこだわったリノベーションが増加しています。
費用面だけでなく、物件の魅力を引き出せるケースが多いため、入居者の満足度が高い傾向にあるのも特徴です。

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築浅の賃貸物件に住むメリット

宅地建物取引業法では、築浅物件に関する明確な定義はありません。
一般的には、工事完了から1年以内かつ誰も住んだ記録がない物件は新築、築2〜10年の物件は築浅と呼びます。
ここでは、築年数の浅い賃貸物件に住むメリットについて解説します。

きれいさ

現在の建築技術はレベルが高く、5年以上経っても新築同様にきれいな状態を維持できる物件が多いです。
経年劣化が進むペースも遅くなってきているので、きれいな物件に住みたいとこだわりのある方に向いています。
一般的な認識として、築浅物件なら劣化が目立たないとされていますが、実際には物件差がある点を理解しておきましょう。

設備の充実度

最近建てられた物件ほど、最新設備が搭載されている可能性が高いです。
浴室乾燥機・追い焚き機能・モニターつきインターフォンなど高性能な設備が利用できます。
「築年数が浅い=最新設備の完備」となるわけではないものの、長期的な賃貸運営をするうえで、初期投資を重視する大家さんは多いです。
実際に、セキュリティや宅配ボックスなどの利便性を重視すると、必然的に新しい物件が多くヒットします。
はじめての一人暮らしでインターフォンやオートロックなどのセキュリティを完備させたいなどのこだわりがあっても、理想的な物件を見つけやすいです。
初期投資で設置された設備は新しいほど故障リスクが低く、オーナーや入居者双方にとってメンテナンスの負担を軽減しやすい利点もあります。

新築物件より家賃が安い

新築物件は、まだ誰も入居した記録のない部屋に対して使われる用語であり、すでに誰かが入居した記録がある新しい部屋は築浅となります。
たとえば立地・間取りなどの住環境が優れていたとしても、1度でも誰かが入居している以上は、新築物件よりも賃料が安く設定される可能性が高いです。
物件の人気度合いによって金額設定は異なるものの、前の入居者の使い方によっては新築同然のきれいさを保った部屋に入居できるので快適な生活が送れます。

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賃貸物件の耐用年数

建物の状態が良好かどうかは、築年数以上に耐用年数を判断材料にするべきです。
一戸建て住宅は木造が多いですが、アパートやマンションは木造以外にも鉄骨造や鉄筋コンクリート造などが用いられています。
それぞれの物件構造によって耐用年数が変わるので、耐用年数に対する築年数を見たうえで、安全性や快適さを判断しましょう。
ここでは、建物構造別の耐用年数について解説します。

木造

国税庁の定める木造の耐用年数は、22年です。
おもに一戸建て住宅や階数の低いアパートの建築で用いられており、3種類の物件構造のなかではもっとも耐用年数が短く設定されています。
日本は湿気の多い季節が長いので経年劣化とともに木材が腐敗するリスクがあるほか、火事が起きたときには延焼力の高さが懸念点です。
ただし、ほかの物件構造と比べると建築に掛かる費用と時間を最小限に抑えられるので、賃料の安い物件を探している方には向いています。

鉄骨造

国税庁の定める鉄骨造の耐用年数は、骨格材の厚みに応じた19〜34年です。
柱や梁などに鉄骨材が使われており、厚さによって強度が異なるため耐用年数にも振れ幅が生まれます。
厚さは3㎜以下・3㎜〜4㎜・4㎜以上の3パターンに分類されるケースが多く、厚いほど耐震性・耐久性・耐火性に優れた物件であると判断できます。

鉄筋コンクリート造

国税庁の定める鉄筋コンクリート造（RC）の耐用年数は、47年です。
3種類の物件構造のなかでももっとも強度が高く、耐震性・耐久性・耐火性に優れているのが特徴です。
おもに高層ビルやタワーマンションなど階数が高くて大規模な建物を建築するときに使用される傾向があり、こまめな修繕が難しいからこそ耐用年数が長くなるように作られています。
安全性の高い物件ではあるものの、工事にかかる時間と手間が大きいからこそ賃料は高くなる傾向にあります。

そのほかの構造

築年数の古い物件には、外壁仕上げに木造モルタルと呼ばれる素材が使われている可能性がありますが、耐震性に問題があるので現在の建築では使われていません。
レンガ造・石造・ブロック造を使った建築もおこなわれていた時期がありますが、歴史的建造物など特別な物件を除くと、現在はほとんど建築されていません。
常に耐震性の基準がアップデートされているので、物件を支える力が十分ではない素材で居住用物件を建てるのは困難です。

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まとめ

築年数の定義は、不透明なところがあり、何年たったら築浅・築古と決められているわけではありません。
築浅であるほど最新設備が使える可能性がありますが、築古でもリノベーションされていれば安い賃料できれいな物件に住めるチャンスがあります。
物件構造によって耐用年数が異なるので、築年数だけに縛られずに理想的な賃貸物件を探しましょう。