ペット禁止の賃貸物件が多い理由は？こっそり飼った場合についても解説

賃貸物件ではペット禁止のところが多いため、ペットを飼っている方は物件探しに難航する場合があります。
ペットを飼うことについて、大家さんが懸念するポイントを理解すると、交渉の余地を見つけられるかもしれません。
そこで今回は、ペット禁止の賃貸物件が多い理由と交渉方法、こっそり飼った場合について解説します。

ペット禁止の賃貸物件が多い理由

ペット禁止の賃貸物件が多い理由は、ペットが物件に損失を与える状況が多いからです。
ここでは、大家さんが懸念する3つの点を解説します。

部屋の原状回復が難しくなる

ペットの種類や飼育方法にもよりますが、ペットを飼っていると傷や汚れが付く場合があります。
たとえば、猫の爪とぎによる柱や壁の傷、犬のマーキングによるおしっこの染みなどです。
傷や汚れの程度によっては、部屋の原状回復が難しくなり、資産価値が下がってしまいます。
また、ペット可にした後は動物アレルギーのある方が住めなくなり、入居者の幅を狭めてしまう可能性も考えられます。
賃貸物件としての価値を下げることへの懸念が、ペット禁止の理由のひとつとなっているのです。

近隣住民とトラブルになる可能性がある

近隣住民のなかには、動物が苦手な方がいる可能性があります。
動物が苦手な方は、鳴き声やにおい、動き回る音などが気になる場合があるでしょう。
マンションやアパート内の住民同士だけでなく、近隣の住宅からクレームがくる可能性もあります。
ペット可にしている賃貸物件では、飼えるペットの種類や数、飼育方法などについて細かいルールを定め、トラブル対策をしているケースが多いです。
しかし、なかにはルールを守らずにトラブルを起こす入居者もいます。
近隣住民とのトラブルの面倒に対する懸念も、ペット禁止の方針を定める理由です。

敷金の値段が上がる

賃貸物件の退去時には、新しい入居者を募集するために物件の原状回復をする必要があります。
退去時の原状回復費用をまかなうために入居時に請求されるのが、敷金です。
ペット可の賃貸物件の場合、原状回復費用が高く付くことが多いため、敷金を上げざるを得なくなります。
しかし、敷金が高いと入居希望者が集まりにくくなる場合があります。
空室期間が長く続くと、大家さんにとっては経済的な損失です。
そこで、原状回復費用と敷金を押さえて、より多くの入居希望者を集めたいと考えるのも、ペット禁止にする理由です。

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ペット禁止の賃貸物件で交渉する方法

ペット禁止の賃貸物件でも、交渉によって飼えるようになるケースはあります。
大切なのは、大家さんが抱える懸念を理解し、解決方法を提示することです。
ここでは、効果的な交渉方法を4つ解説します。

敷金や家賃を上げることを提案する

大家さんがペットについて懸念することのひとつが、傷や汚れによって原状回復費用が高く付くことです。
そこで、入居者側が敷金や家賃を上げることを提案するのは効果的です。
汚れや傷が付かないようしっかり対策をすると前置きしたうえで、万一に備えて敷金や家賃を多めに払うと申し出をすれば、快く承諾してくれるかもしれません。
上乗せする金額については、入居者側で無理のない金額を検討すると良いでしょう。
金銭的には多少負担が増えますが、ペット可の物件の相場を考えれば敷金や家賃を多く払うことは妥当といえます。

物件の損傷が少ない小動物を飼う

犬や猫は部屋の損傷や騒音などのリスクが高いため、飼育不可としている賃貸物件が多いです。
一方で「ペット禁止」との文言があっても、飼育によるリスクが少ない小動物であれば飼育が許される可能性があります。
たとえば、ウサギやハムスターなどのケージ内で飼育できる動物は、部屋に損傷を与えにくいです。
亀や熱帯魚などの水槽で飼う生物も、部屋や近隣住民にあまり影響を与えません。
これらの小動物を飼っている場合はペットの種類を明確に伝え、物件への影響が少ないことを説明すれば、飼育が許されるかもしれません。

トラブルを防ぐための対策を伝える

ペットの飼育において、マナーや管理意識が高い飼い主であることをアピールするのも良い方法です。
たとえば、トイレのしつけをしっかりしていること、無駄吠えはしないことなどを伝えられるでしょう。
大家さんが懸念していることを把握したうえで、その面での対策を伝えるのが効果的です。
大家さんや近隣住民に配慮のある飼い主であることを理解してもらえれば、安心感を与えられます。

人気の物件を避ける

人気の物件では、わざわざ交渉に応じなくても入居希望者は多くいるため、交渉によりペットの飼育を認めてもらえる可能性は低いです。
一方で、駅から遠かったり、築年数が古かったりなど、入居希望者が見つかりにくい物件では交渉の余地がある可能性があります。
また、不動産業界の繁忙期である1月から3月を避けるのも良い方法です。
空室が多く残っている時期に交渉すると、大家さんにとっても入居者を受け入れるメリットがあるため、交渉に応じてもらえるかもしれません。

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ペット禁止の賃貸物件でこっそりペットを飼うとどうなる？

ペット禁止の賃貸物件でも「こっそり飼えばバレないのでは？」と考える方もいるかもしれません。
しかし、ペットをこっそり飼うことには多くのリスクがあります。
ペットが出す物音や声などは、人間のものとは明らかに違うため、隠すのは難しいです。
また、退去時まで上手く隠せても、退去時の部屋の状態やにおいなどでバレるケースもあります。
ペットをこっそり飼っていてバレた場合のリスクには、以下が挙げられます。

強制退去させられる

賃貸物件の契約でペット禁止と定められているにも関わらず、こっそり飼っていた場合は、明確な契約違反です。
通常、大家さんの都合で退去を言い渡されるケースでは、6か月の猶予を与えられます。
しかし、規約違反が理由の退去の場合は、即刻退去となるケースもあります。
突然住まいを失うことになるのは、大きなリスクといえるでしょう。

修繕費を求められる

多くの賃貸物件の契約では、退去時の原状回復費は敷金から差し引かれることになっています。
しかし、契約書に「ただし、損傷が著しい場合は別途申し受ける」と書かれているケースもあります。
ペットをこっそり飼っていた場合に付いた汚れや傷、においなどは、通常使用によるものではないとみなされる可能性が高いです。
そのため、ペットの飼育がバレた場合、退去時に高額な修繕費を求められる可能性があります。

損害賠償を求められる

ペット禁止の物件でこっそりペットを飼うことは契約違反のため、損害賠償請求の正当な理由となります。
とくに、契約書に「契約違反があった場合は損害賠償を請求する」などの文言がある場合、賠償は免れないでしょう。
また、ペットによる損害が近隣住民に及んだ場合は、その件に関する損害賠償も求められる可能性があります。
ペットによる損害が多方面に及んだ場合、損害賠償費用が高額になる可能性もあり、注意が必要です。

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まとめ

ペット禁止の賃貸物件が多い理由は、部屋に対する損害や近隣住民とのトラブルが懸念される点が挙げられます。
敷金や家賃を上げることを提案したり、ペットによる損害が起こらないための対策を提示したりすると、交渉に応じてもらえる可能性があります。
ペット禁止の賃貸物件でペットをこっそり飼った場合、強制退去や損害賠償を求められる可能性があるため、注意しましょう。