賃貸物件のガスコンロの故障原因について！修理費用の負担も解説

賃貸物件で生活していると、ある日突然ガスコンロが使えなくなり、困ってしまうこともあるのではないでしょうか。
ガスコンロが点火しない原因は複数あり、原因に応じた適切な対処を知っておくことが重要です。
また、修理や交換が必要な場合に、費用を誰が負担するのかを事前に理解しておくことで、無用なトラブルを避けられます。
本記事では、故障の主な原因や対処法、IHコンロへの交換時の注意点まで解説いたします。

ガスコンロの故障原因

ガスコンロがつかない時の原因は意外と単純で、「元栓が閉まっている」「ゴム管が外れている」「電池が切れている」のいずれかであることが大半です。
慌てて修理を依頼する前に、まずはこの3つのポイントを確認するだけで、多くの場合すぐに解決できますので試してみましょう。

元栓が閉まっている場合

ガスが出ないと感じたら、最初に元栓のレバーが配管と平行（開）か直角（閉）かを確認します。
閉位置なら、開方向に回すだけで点火できる場合があります。
なお、古い物件では元栓レバーの表示が消えていることも多いため、閉開方向を管理会社に確認し、写真を残しておくと安心です。
安全確認の際は、ガス臭がしないか、周囲に可燃物がないかも同時に点検しましょう。
地震や長時間使用で安全装置が作動すると、自動的にガスが遮断されることもあります。
都市ガスのメーターにある復旧ボタンを押し、数分待機すると供給が再開されます。
復旧後に再度点火を試み、炎が安定すれば問題は解消です。
それでも着火しない場合は、管理会社かガス会社へ連絡してください。

ゴム管の劣化や外れによるガス漏れ対策

ゴム管は経年で硬化や亀裂が生じ、ガスが正常に流れなくなることがあります。
曲げたときに白っぽくひび割れる、または接続部が緩む場合は交換が必要です。
ガス会社が推奨する耐久年数はおおむね3〜5年であり、製造年が印字された部分を定期的に確認する習慣が大切でしょう。
また、器具用ゴム管には、都市ガス用のオレンジ色とプロパン用の黒色など種類があり、誤用すると事故につながるため購入時にラベルを要確認です。
なお、石けん水を塗り泡が出ればガスが漏れている合図です。
異常を確認したら元栓を閉じ、速やかに新しいゴム管へ交換しましょう。
交換後は接続部を再度石けん水で点検し、泡が出ないことを確認してから着火してください。

火花が飛ばないときの主な原因

点火音が弱い、または聞こえないときは乾電池切れが疑われるでしょう。
機種に合った新品電池へ交換し、スパーク音が戻れば着火できます。
最近のモデルは、立ち消え安全装置と連動した連続スパーク方式を採用しており、プラグ汚れが進むと安全装置も誤作動を起こす恐れがあります。
金属ブラシを使うと絶縁被膜が傷付くため、綿棒とアルコールで優しく拭き取ることがおすすめです。
電池を替えても火花が出ない場合は、点火プラグの汚れや故障の可能性があります。
綿棒でプラグ先端の汚れを拭き取り、それでも改善しなければ専門業者に点検を依頼してください。
ガス臭を感じるときは、換気をしてから作業することが安全確保の基本です。

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賃貸物件のガスコンロ修理費用はだれが負担？

賃貸物件のガスコンロが故障した場合、それが元々部屋についていた「設備」なら大家さん負担、前の住人が置いていった「残置物」なら自己負担となります。
どちらのケースに当てはまるかは入居時の契約書に書かれているので、修理を依頼する前に、まずは書類を確認することから始めましょう。

ガスコンロが設備扱いの場合の費用負担

ガスコンロが設備として記載されているときは、通常損耗や経年劣化による故障は貸主負担となります。
入居者は故障を確認したら速やかに管理会社へ報告し、修理日程の調整だけ行えば済むでしょう。
ただし、煮こぼれ放置による腐食など入居者の過失が認められた場合には、修理費の一部または全部を請求される可能性があります。
契約時に付帯する設備表には、保証期間や修理連絡先が記載されているケースもあるので、入居後はコピーを保管し、いざというとき速やかに提示できるようにしておくと手続きが円滑です。
日頃の清掃と取扱説明書に沿った使用が、不要な負担を防ぐ最良の対策です。

残置物の場合に起こりうるトラブルと対処法

残置物扱いのコンロは機能保証がなく、原則として修理・交換費用は入居者負担です。
故障時にトラブルを避けるには、契約前に設備区分を確認し、必要なら覚書で費用負担を明示しておきます。
入居直後に故障が判明した場合は、貸主と協議し費用分担や撤去交渉ができることもあるので、まずは状況を写真で残したうえで連絡しましょう。
とくに、短期賃貸やサブリース契約では残置物の取り扱いが不明確な場合が多く、口頭合意のみでは後々の証拠になりません。
交渉がまとまらないまま自己判断で撤去すると、退去時に原状回復費用が追加請求されるおそれがあります。

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賃貸物件のコンロをIHコンロに交換する場合

賃貸物件のガスコンロをIHコンロに交換するには、「貸主からの事前承諾」「物件の電気設備の確認」「費用は原則自己負担」という3つの要点をクリアする必要があります。
無断交換は契約違反となるため、正しい手順を理解し、自身の責任範囲を判断した上で計画的に進めましょう。

契約や管理会社への事前確認の必要性

IHコンロへ交換する前に、賃貸借契約書の「設備変更条項」を確認し、書面で貸主の承諾を得る必要があります。
無断交換は契約違反となり、退去時にガスコンロへの復旧費を請求される可能性があります。
申請時には機種名、工事内容、原状回復方法を伝えると了承を得やすくなるでしょう。
分岐ブレーカーの追加工事が必要になると共用部の配線変更を伴うことがあり、管理組合の承認が求められる物件もあるため、事前に相談すれば交渉時間を短縮できます。

分電盤や専用コンセントなど設備面のチェック

ビルトイン型IHコンロは200V専用回路が前提で、分電盤容量が不足する場合は電気工事が必須です。
卓上型100V製品なら工事不要ですが、火力が弱く調理時間が延びるデメリットがあります。
いずれの機種も、プラグ形状やブレーカー容量が適合しているか確認し、必要に応じて電気工事士へ見積もりを依頼してください。
また、キッチンカウンターの耐荷重が不足している場合は補強板を敷設する必要があり、設置スペースの奥行きや換気フードの高さも機種選定に影響します。

交換にかかる費用と自己負担の可能性

据え置き型IHコンロ本体は1万円前後から入手可能ですが、ビルトイン型や配線工事には合計で数万円単位の費用がかかります。
これらの費用は基本的に入居者負担となり、貸主補助は例外的です。
退去時はガスコンロに戻す原状回復費も想定し、総額を把握したうえで導入を判断してください。
電力会社のオール電化割引を利用すると光熱費を抑えられますが、契約アンペア変更が必要な場合もあるため申込前に条件を確認してください。

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まとめ

ガスコンロが故障した際は、原因を確認することで簡単に対処できるケースもあり、慌てずに対応することが大切です。
ガスコンロが設備か残置物かによって、修理費用の負担者が異なるため、契約内容を事前に確認しておく必要があります。
IHコンロへの交換を検討する場合も、設置条件や費用を把握したうえで、オーナーとの調整を含め慎重に進めましょう。